2025年第3・4四半期の精算未払いを巡る法的攻防
ボーイズグループTHE BOYZ（ザ・ボーイズ）と、その所属事務所であるONE HUNDRED（ワンハンドレッド）との間で、精算金の支払いを巡る深刻な葛藤が表面化しています。2026年4月現在、双方は法的代理人を通じて真っ向から対立する立場を表明しており、K-POP業界全体がこの事態の行方に注目しています。発端となったのは、THE BOYZ側が提起した「2025年度後半の精算金未払い」に関する主張でした。
THE BOYZの法的代理人を務めるキム弁護士は、公式声明を通じて「2025年第3・4四半期の精算金が一切支払われていない」と指摘しました。アーティスト側は、正当な活動の対価として支払われるべき精算金が滞っている現状を重く受け止めており、事務所側が「精算は完了した」という事実と異なる対外的な立場を発表したことに対し、強い遺憾の意を表明しています。この主張によれば、メンバーたちは活動に対する正当な対価を受け取れないまま、不透明な財務状況の中で活動を継続することを余儀なくされているといいます。
「精算金の支払いが全く行われていない状態で、『精算完了』という虚偽の公式立場が発表された点は非常に遺憾です。アーティスト側は、事実と異なる主張によってファンの皆様や関係者の方々に不必要な混乱と心配をおかけしたことを重く受け止めています。」（THE BOYZ側・キム弁護士の声明より）
所属事務所ONE HUNDREDによる「1人あたり15億ウォン」の破格の契約金
これに対し、所属事務所ONE HUNDREDおよびチャ・ガウォン代表の法的代理人を務めるヒョン・ドンヨプ弁護士は、同日夜に反論の報道資料を配布しました。事務所側の主張によれば、THE BOYZのメンバー11人全員に対し、1人あたり15億ウォン、総額にして165億ウォンに達する専属契約金を既に支給済みであるとのことです。特に、今回の訴訟に参加している9人のメンバーに支払われた金額だけでも135億ウォンに上ると強調しました。
ヒョン弁護士は、この15億ウォンという金額が「一般的な市民が一生かけても手にすることが難しい巨額」であり、会社の財務状況にとっても大きな負担となるレベルであったと説明しています。事務所側がこれほどまでの高額を提示した背景には、アーティストが経済的な誘惑に揺らぐことなく、安定した環境で活動に専念できるようにという「決断」があったと主張しています。この金額は、2025年の契約締結当時の市場価値を考慮しても、異例の規模であったことが伺えます。
業界の通念を遥かに上回る支援と事務所側の苦渋の決断
事務所側はさらに詳細な数字を挙げ、今回の契約金がいかに破格であったかを説明しました。ヒョン弁護士によると、アーティストのキャリアと認知度を考慮した業界の一般的な契約金水準は、通常1億ウォンから3億ウォン程度が適正であるといいます。しかし、ONE HUNDREDはその10倍以上に相当する金額を策定しました。これは、単なる契約締結の誘導を目的としたものではなく、グループの将来性に対する全幅の信頼と支援の証であったという論理です。
「他事務所や業界の専門家たちからも、『7億ウォンを超えれば無条件で損失が出る狂った価格だ』と懸念の声が上がっていたほどです」とヒョン弁護士は付け加えました。それほどの反対を押し切ってまで支給した契約金があるにもかかわらず、精算未払いを理由に法的紛争に発展したことに対し、事務所側は当惑と憤りを隠せない様子です。事務所側の視点では、精算金という流動的な収益分配以前に、既に莫大な固定報酬を支払っているという自負があるようです。
「1人15億ウォンという数字が本当なら、精算金が少し遅れたくらいで訴訟を起こすのは理解しがたい。事務所側がどれほどの覚悟でその金額を出したのかを考えるべきではないか。」（韓国オンラインコミュニティ「theqoo」の投稿より）
契約過程における「他社からの20億ウォン提示」という虚偽主張の疑い
さらに今回の騒動では、専属契約締結時の交渉過程における「虚偽の報告」についても言及されました。事務所側の主張によれば、メンバーたちは契約締結の過程で「他社から20億ウォンの契約提示を受けた」という話をしていたといいます。しかし、事務所側が調査した結果、これは事実ではなかった可能性が高いと判断されました。それでもなお、事務所側はアーティストの活動を保護し、信頼関係を維持するために、その要求に近い金額を提示して契約に至ったという経緯を明らかにしました。
この「20億ウォンの虚偽主張」が事実であれば、契約の根幹を揺るがす重大な問題に発展する可能性があります。信頼関係を基盤とする専属契約において、交渉段階での虚偽情報の提供は、後の法的解釈において事務所側に有利に働く要素となり得ます。ONE HUNDRED側は、アーティスト側が経済的な利益を優先するあまり、事実を歪曲して伝えたのではないかという疑念を抱いています。
法廷で争われる「精算完了」の真偽とアーティスト側の遺憾表明
アーティスト側は、事務所側が主張する「契約金」と、活動を通じて発生する「精算金」は明確に区別されるべきであるという立場を崩していません。たとえ高額の契約金を受け取っていたとしても、それは契約の対価であり、日々の活動（アルバム販売、公演、広告など）から発生する収益の分配、すなわち精算金が支払われないことは別問題であるという論理です。キム弁護士は、法的手続きが進行中である状況下で、事務所側が断定的な主張を繰り返すことによって葛藤と疲労感が拡散している現状を批判しました。
また、アーティスト側は「ファンや関係者に不必要な混乱を与えたこと」について謝罪しつつも、事実関係を正すための法的対応は継続する意向を示しています。2025年後半の活動実績に基づいた具体的な精算データの開示を求めており、これに応じない事務所側の姿勢を問題視しています。一方で、事務所側は既に十分すぎるほどの金銭的支援を行っており、現在の要求は過度であると反論しており、両者の溝は深まるばかりです。
「契約金と精算金は法的に別物です。15億ウォンをもらったからといって、その後の正当な収益分配を放棄したことにはなりません。事務所側は論点をすり替えているように見えます。」（SNS上のファンの反応より）
2026年の活動への影響とファンの反応
2026年4月現在、THE BOYZはデビューから数年が経過し、K-POPシーンにおいて確固たる地位を築いているグループです。しかし、このような泥沼の法的紛争は、グループのイメージだけでなく、予定されているカムバックやワールドツアーのスケジュールにも多大な影響を及ぼすことが懸念されます。ファンコミュニティでは、メンバーたちの権利を支持する声と、事務所側の破格の支援を評価する声に二分されており、複雑な心境が吐露されています。特に、2025年の第3・4四半期という具体的な時期が特定されていることから、その期間に行われた大規模な活動の収益規模が争点となるでしょう。
業界関係者の間では、今回の事態が「契約金のインフレ」が招いた悲劇であるという分析もなされています。中小事務所がトップアーティストを繋ぎ止めるために無理な金額を提示した結果、その後の精算サイクルに支障をきたしたのではないかという指摘です。しかし、ONE HUNDRED側は「財政的負担を承知の上での決断だった」としており、あくまでアーティストの保護が目的であったと強調しています。今後の裁判では、契約書の内容に基づいた精算義務の履行状況と、契約金の性格がどのように定義されるかが焦点となる見通しです。
「ドボイズのメンバーたちがこれまでどれだけ頑張ってきたかを知っているから、精算が滞っているというニュースは悲しい。でも事務所側が出した数字も衝撃的。早く円満に解決して、ステージに戻ってきてほしい。」（Weverseのファン投稿より）
現時点で、追加の精算金の支払いや和解に関する具体的な動きは報告されていません。ONE HUNDRED側は「事実と異なる断定的な主張で葛藤を煽る行為を止めるべきだ」と警告しており、アーティスト側もまた「真実を明らかにする」という姿勢を崩していません。SYNC SEOULでは、本件に関する新たな公式発表や法廷での進展があり次第、速やかに続報をお伝えします。この紛争がTHE BOYZの2026年の活動にどのような影を落とすのか、引き続き注視が必要です。
